【噛めば美味い！】遺留分侵害額の計算をイラストで「理解」して一発マスターしよう！

オス！かずだ！

遺留分額の計算方法、覚えられないよ～っていうあなた。

基本書読みながらやればできるけど、文字ずらを追うだけでは身にならないよな。

そんな方のために、俺がお得意のイラストで、一目で右脳に焼き付け理解できるようにした！

理解してない知識は、よく噛まずに食ってしまった時と同じように、

すぐ忘れてしまうし（下痢ピー）、
応用がきかず（栄養にならず）、

役立たない。

本記事は、下記記事でレビューした窪田充見『家族法』に掲げらた具体的を題材に、遺留分の計算方法をイラストで視覚化し、、実務上も試験対策上も超重要な遺留分額の計算をバッチリ理解して、一発マスターしてしまえ！という企画である。

歯に衣着せぬ司法試験の基本書レビュー

ぜひ、本記事をしっかり味わって、逃げ出しがちな遺留分額の計算を得意分野にして、不安を解消し、自信をもって試験に挑めるようになってもらいたい。

では、さっそくはじめよう！

遺留分侵害額の計算にトライ！
あとがき
参考文献

遺留分侵害額の計算にトライ！

事例と全体像

死亡したAには、相続人として、妻BとBとの間に生まれた子Cの他、愛人であるDとの間に生まれた子Eがいた。

Aは、Eが生まれた際に、今後の生活のためにという理由で、１２００万円をEに贈与している。

また、Ｄに５０００万円相当の不動産甲を遺贈する旨の遺言を残していた。

Ａの死亡時、甲以外にはみるべき遺産は何もなく、２０００万円の借金ののみが残っていた。

なお、Ａが死亡したのは、Ｅの出生から９年後であった。

引用元：窪田『家族法』（第４版）５７０頁（説明の便宜のため、太字部分を変更・加筆している）

本事例の遺留分権利者は、配偶者であるＢ、子であるＣとＥである（１０４２条１項柱書）。

そして、各自の遺留分額の計算は、

「個別的遺留分」の額を算定
「各遺留分権利者が実際に取得する財産」の額を算定
①②を比較し「遺留分侵害額」を算定

という３つの段階を経て行う。

個別的遺留分額の算定

遺留分の基礎となる財産の価額の算定

まず、遺留分や遺留分侵害額の計算の基礎となる財産の価額が計算される（下図の黒枠）。

すなわち、相続開始時の被相続人の財産の価額に、贈与した財産の価額を加え¹、他方、債務を控除した額が、遺留分を算定すための財産の額となる（１０４３条１項）。

本件では、相続開始時の遺産は、５０００万円相当の甲だけである。

次に、Ｅに贈与された１２００万円の贈与が加算されるかが問題となる。

ＥはＡの子であり「相続人」であるところ（８８７条１項・１０４４条３項）、同人になされた贈与は、「生活のために」というものであり、１０４４条３項の「生計の資本として受けた贈与」（＝特別受益にあたる贈与）に該当する。

そのため、Ｅに贈与された１２００万円が加算される。

ここから、２０００万円の債務が控除されることになる。

したがって、基礎となる財産の価額は、４２００万円である。

総体的遺留分の算定

どのような者が相続人であるかによって、一定の割合が乗じられ、全体としての遺留分（総体的遺留分）が決まる。すなわち、

直系尊属のみが相続人である場合には1/3が、
それ以外の場合には1/2が

乗じられ、総体的遺留分決まる（１０４２条１項）。

本件では、相続人は配偶者B、子CとEであり、総体的遺留分は1/2である。

個別的遺留分額の算定

次に、上記総体的遺留分に、各自の法定相続分を乗じて、それぞれの遺留分権利者の遺留分（個別的遺留分）の額が決まる（１０４２条２項）。

本件における法定相続分について検討する。

相続人は配偶者Bと子C、Eであるから、９００条１号・４号本文により、Bは/1２、C・Eはそれぞれ1/4である。

そして、総体的遺留分である1/2に、各自の上記法定相続分を乗じた額が、本件における具体的遺留分である。

すなわち、

B…1/2×1/2＝1/4
C…1/2×1/4=1/8
E…1/2×1/4=1/8

となる。

そして、当該割合が「基礎となる財産額」４２００万円に占める額は、

B…４２００×1/4＝１０５０万円
C…４１００×1/8＝５２５万円
E…４１００×1/8＝５２５万円

となる。

各遺留分権利者が実際に承継する財産の算定

次に、各遺留分権利者が実際に承継する財産額を算出する。

すなわち、

遺贈・特別受益にあたる贈与により取得した財産（１０４６条２項１号）
具体的相続分に応じて取得した財産（同項２号）

の合計が、遺留分権利者の得た積極財産である。

この財産の価額から、

承継する債務額（同項３号）

を控除したものが、遺留分権利者が実際に得た財産である。

１０４６条２項の式と違う！？

１０４６条２項は、「遺留分侵害額＝個別的遺留分-遺贈・贈与–具体的相続分＋債務」としていて、上記計算と異なるように見え、混乱してしまうかもしれない。

しかし、同規定の式は、後述する「個別的遺留分との差」を求めるプロセスを含め一ぺんに表現したものであり、やっていることは同じだから大丈夫だ。

「何のためにその計算しているのか」という理解が伴っていないのに、同規定の式に従ってそのまま計算してしまうと、冒頭で述べた暗記の弊害が生じるので、まずは俺が紹介した分解した方法で、図を見ながら解いてみよう。

理解が追い付いたら、同規定の式を使いこなせる。

Bについて

Bは、遺贈・特別受益にあたる贈与を受けていないから、０である。
また、Bの具体的相続分は1/2であるが、Aの遺産について、Dに遺贈されてしまった甲の他、積極財産は残っておらず、具体的相続分に応じて実際に承継する財産は０である。
そして、控除すべき債務は、全体の債務２０００万円の1/2である１０００万円である。

したがって、Bが実際に承継する財産は、ー１０００万円である。

Cについて

Cは、遺贈・特別受益にあたる贈与を受けていないから、０である。
また、Cの具体的相続分は1/4であるが、Aの遺産について、Dに遺贈されてしまった甲の他、積極財産は残っておらず、具体的相続分に応じて実際に承継する財産は０である。
そして、控除すべき債務は、全体の債務２０００万円の1/4である500万円である。

したがって、Cが実際に承継する財産は、ー500万円である。

Eについて

Eは、上記のように特別受益にあたる贈与を受けており、その額は１２００万円である。
また、Eの具体的相続分は1/4であるが、Aの遺産について、Dに遺贈されてしまった甲の他、積極財産は残っておらず、具体的相続分に応じて実際に承継する財産は０である。
そして、控除すべき債務は、全体の債務２０００万円の1/4である500万円である。

したがって、Eが実際に承継する財産は、７００万円である。